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人間科学専攻(博士後期課程)

研究分野・領域

教育研究

「教育実践研究」、「生涯学習研究」ならびに「国際教育研究」の三つの柱を設けている。「教育実践研究」では、幼児教育および初等中等教育をめぐる諸問題、情報教育やカリキュラム開発等、「生涯学習研究」では、生涯にわたる人々の学習活動や学習環境、生涯学習のシステム等について、それぞれ理論的・実践的研究を行う。また「国際教育研究」においてはグローバルとローカルの双方向の視点から、諸外国の教育制度・政策、国際教育協力、持続可能な未来のための教育等についての研究を行う。三つの柱が交差する研究課題の設定も可能である。
本領域では、幼児教育、学校教育、社会教育等の現場や国際教育協力活動において指導的役割を果たす人材、および幅広い視野から教育・生涯学習を研究・教育する人材を育成することを目指す。

心理学基礎研究

身体内外からの種々の情報を抽出する感覚・知覚の機能と学習・記憶などの高次認知処理機能、さらにはそれらの障害状況などについて、その神経生理学的基盤も考慮に入れつつ、最新の知見・方法論に基づく研究を展開していく。

発達臨床研究

乳児から高齢者に至る一生涯の発達という生涯発達の視点に立ち、人間の発達や教育の心理学的原理および発達・教育上の諸問題・障害、さらにはそれらに対する臨床的介入・援助などについて、基礎的・応用的研究を進めていく。
本専攻心理学分野の博士後期課程では、こうした人間の基礎的な心理学的機序と、その応用領域とも言える発達・教育およびそれらへの臨床的介入に関する学習・研究を、バランスよくカリキュラムに織り込むことにより、人間を特定の狭い限られた観点からではなく、幅広く統合的・学際的観点から把捉しようとする研究姿勢と、時代の要求に答え得る知識・技術を習得した心理学および心理学的基礎を有するエキスパートの育成をめざす。
博士後期課程の最終目標は学位論文の作成である。内外の独創性が高い研究、質のよい論文などを学びながら、各自の研究を吟味し、学位取得を目指す。そのために、学会発表・雑誌論文の作成などの指導が受けられる。修了後は、研究者・大学病院などに心理臨床の専門家として勤務すること、などが期待される。

委託聴講制度

この制度は、青山学院大学大学院教育人間科学研究科心理学専攻との委託聴講生に関する協定に基づくもので、学生が研究上の必要により、上記大学院の講義科目を履修しようとする場合に委託される聴講制度である。

専任教員の研究領域

教育研究領域

乳幼児期を基点とした、音楽的表現の形成過程および音楽学習の系統性の研究をしています。昭和初期の学校音楽教育の調査等も通して、人間が音楽を学ぶことの意味の探求に取り組んでいます。

健康教育、学校保健、健康行動の研究。からだとこころを豊かに育む学習と学校環境づくりの実践と評価、諸外国の動向調査、健康行動や不健康な行動に関わる心理的・社会的要因の分析に取り組んでいる。

教育哲学・教育思想史。特に18・19 世紀のドイツを対象としながら、近代教育のあり方について哲学的・思想史的な観点から研究を進めている。さらに、現代社会において成熟し自律するとはどういうことかを考えている。

児童家庭福祉論。子どもの人権擁護の観点から子どもや家族への支援のあり方と、社会的用養育(里親等の家庭擁護・施設擁護)・児童虐待防止・子どもの貧困などに関する研究に取り組んでいる。

幼児教育の理論と実践。幼小連携教育。遊びは幼児期の重要な学習であることの定着深化を目指し、幼児理解と援助論、カリキュラム論、保育記録論などに取り組んでいる。

国語科教育学(教科教育学)。小中学校国語科の授業論・教材論・学習者論を、言語教育・文学教育・綴り方教育等の歴史も踏まえて、構築していくことを中心課題としている。小中学校の実際の教室を参観したり、教科書を編集したりして現場との連携も大切にしている。

比較教育学、生涯学習論。北欧、ロシアを含むヨーロッパの生涯学習政策の比較研究、地域や組織における学習共同体の構築のあり方と生涯学習の効果に関する研究に取り組んでいる。

教育方法、学習のしくみ、評価のあり方などについての研究をしている。子ども・保護者・地域社会との協同的な学びの形成、学習環境づくり、子育て支援、教員の資質・能力の向上などを追求している。

乳幼児期の教育・保育および子育て支援の実践研究。子どもの主体的な育ちを支える多様な人(子ども同士、保護者、保育者等)やモノや場の関係構造に着目し、その変容過程について探求している。

「豊かな教育社会とは何か」をテーマに、持続発展教育(ESD)、国際理解(多文化共生)教育、ホリスティック教育、国際教育協力などに取り組んでいる。
「アジア諸国における教育の持続可能性とレジリエンスに関する総合的研究(研究成果報告書)」(平成24~27年度 科学研究費補助金 基盤研究(B)、研究代表:永田教授)

体育科教育、舞踊教育の研究。体育科カリキュラムの国際比較研究、幼児から大学体育、生涯体育に至るまでの体育とダンスリテラシーに関する教育研究、ダンス教育の質的向上のための教師教育研究に取り組んでいる。

学習科学・教育工学の観点から、対話を通した深い学びを実現する学習環境を研究している。ICT機器や情報メディアの活用、協調問題解決場面の設定など、一人一人が持つ学ぶ力を引き出す方法を考えている。

初等及び中等美術教育学。ナショナル・カリキュラムの内容と領域の比較研究。美術教育のカリキュラムの調査と開発。図画工作科及び美術科の教科書研究。

心理学基礎研究領域

教育心理、認知科学

専門は視覚認知と注意に関する認知心理学。人間が、目に映るさまざまな視覚情報の中から必要な情報をどのように選択し、認識しているのかを実験的に検討している。

発達臨床研究領域

乳幼児のコミュニケーション能力の発達が専門である。乳幼児は言語をまだ十分に操れないが、「指さし」などの身振りで他者とコミュニケーションを行う。こうした身振りと、後の言語発達との関連を調べている。

高齢者の心理や高齢者に関わる事象(特に、高齢者介護)をテーマとし研究を行っている。超高齢社会の中で、皆が安心して暮らしていくためには何が必要なのかを考えることを大きなテーマとしている。

臨床心理学、乳幼児・児童の心理臨床、がん緩和ケア

主に成人の発達障害を有する方への支援・研究に携わってきた。生きづらさを感じている個人に、個別・集団での関わりを通じてどのような心理的援助をすることができるかについて関心がある。

自己、人間関係、生涯発達、個人と家族の心理療法

専門は臨床心理学、精神保健学。疾患や障害を持つ人のウェルビーイングに関する研究を主に行いながら、医療領域、教育領域、産業領域での心理支援の実践に従事してきている。

思春期青年期の発達と適応に関し、問題行動や摂食障害の関連因子の研究を行ってきた。最近は発達の可塑性に関わる要因についてリスク・グループを対象に縦断的な研究を行っている。

これまで主に成人を対象としてカウンセリングと心理アセスメントに従事してきた。心理アセスメントでは、知能検査やロールシャッハ・テスト、描画テストなどのバッテリーを組んで多角的にパーソナリティをとらえることに関心がある。

さらに各研究領域およびその共通基礎領域では、異なる専門分野の兼任講師を学外から迎えて多彩な講義が開講され、院生はそれぞれの専門的な指導を受けることができます。

開講科目

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博士論文題目

年度(修了生)題目
2022(令和4)年度
  • 妊婦の問題解決を促すオンライン・ソーシャルサポートに関する研究
2020(令和2)年度
  • 精神疾患・精神的課題のある児童生徒の早期介入に向けた養護教諭への支援に関する研究
2019(平成31)年度
  • パズル課題と動画に対する子どもたちの行動 ――日本、中国、韓国の子どもたちの違い――
2018(平成30)年度
2016(平成28)年度
2014(平成26)年度
2012(平成24)年度
2009(平成21)年度
2008(平成20)年度
2007(平成19)年度