聖心女子大学

教育研究業績書

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■人間関係学科 教授 大槻 奈巳(オオツキ ナミ)
専門分野および専門テーマ  社会学
労働とジェンダー、キャリア形成
取得学位 博士(社会学)
学位取得大学 上智大学
最終学歴 上智大学大学院文学研究科社会学専攻博士後期課程修了
 

1. 教育活動
1-1 担当授業科目
年度事項
2015職業社会学1,社会調査実習2,社会調査入門,人間関係共通演習 A,人間関係共通演習 B,職業社会学演習1,職業社会学演習2,(大学院)社会学研究特論Ⅱ-1,(大学院)社会学研究特論Ⅱ-2,(大学院)社会文化学共同演習Ⅰ,(大学院)社会学特論Ⅱ-1,(大学院)社会学特論Ⅱ-2,(大学院)社会文化学共同演習,(大学院)社会文化学論文演習Ⅹ
2016基礎課程演習,職業社会学1,職業社会学演習1,職業社会学演習2,社会調査入門,社会学研究特論Ⅱ-1,社会学研究特論Ⅱ-2,社会学特論Ⅱ-1,社会学特論Ⅱ-2,社会文化学論文演習Ⅹ
2017社会文化学共同演習Ⅰ,社会学研究特論Ⅱ-2,社会学研究特論Ⅱ-1,職業社会学演習2,職業社会学演習1,人間関係共通演習 B,人間関係共通演習 A,社会調査入門,キャリア形成の社会学,職業社会学1,人間関係入門,社会文化学論文演習Ⅹ,社会文化学共同演習,社会学特論Ⅱ-2,社会学特論Ⅱ-1
1-2 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
項目年月日概要等
職業社会学1、22005年度~現在外部講師として公務員、転職経験者、NPO法人代表、タイ研究者などに授業で話をしてもらった。事前に外部講師に聞きたいことをリアクションペーパーで取ったことや受講後の振り返りを丁寧に行うことによってより学習効果が上がった。
職業社会学演習Ⅰ、Ⅱ2005年度~現在3、4年生合同の卒論発表会を実施した。4年生にとっては自分の研究発表を行う場となり、3年生にとっては卒論について考えるよい機会となった。メーリングリストを活用し卒論や演習の質問にすばやく回答するようにしている。
授業内容は学生の身近にある事象を取り上げ、それを理論的な枠組みから説明するとともに、現実の状況がどうなっているのかについて理解できるように努めた。2007年4月~現在具体的な事例を挙げて説明することに努め、またビデオ視聴を行い、ビデオに描かれている働き方やそれをとりまく社会的構造について具体的に考える機会を設けた。さらに課外活動として工場見学を実施し、製造学の現場や現場産学のあり方への理解を深め、理論的枠組みと現実のあり方を考える機会とした。外部講師の方に来ていただき、実際に働いている中で考えることを話していただいた。働いている人へのインタビューをレポートにまとめる課題をだし、具体的に働くことやその社会的な構造を考える機会と設けた。
自ら考え主体的に行動できるような動機付けに努めた。2007年4月~現在ゼミの自主運営を積極的に働きかけた。授業の節目ふしめにリアクション・ペーパーに自分の考え、感想を書くことを実施し、学んだことを振り返り、知識を定着できるように試みた。学生同士が話し合う機会を設け、自らの意見を述べること、相手の考えを聞くことを中心としたコミュニケーションのスキルの向上を図った。学生がプレゼンテーションを行う機会を設け、積極的に学び、自らの考えをきちんと伝えられる技能の育成を図った。
基礎課程演習2006年度~現在「自らが考え、自らが動く」ことを強調しながらグループ発表を進めた。受身の学生に対して今後の大学生活で重要なポイントを示す機会となった。
キャリア形成の社会学2005年度~2010年度教材を用いた事例研究を行ってから女性を対象にインタビュー調査を行い、キャリアを分析した。事例研究を念入りに行ったので、学生の分析力の伸びが著しかった。パワーポイントを用いて学生に発表させたが、わかるように話す、提示するという力が伸びた。
1-3 その他教育活動上の特記事項
項目年月日概要等
大学生のためのキャリアデザイン入門2014年有斐閣から大学生むけのキャリア形成に関する書籍を刊行した(共編著)

2. 大学及び学校法人における役職の経歴
年月日概要等
2017年4月1日~2019年3月31日キャリアセンター長
2015年4月1日~2017年3月31日キャリアセンター長
2014年4月1日~2015年3月31日キャリアセンター長
2011年4月1日~2013年3月31日キャリアセンター長
2007年4月1日~2011年3月31日キャリアセンター長

3. 研究活動
著書・論文等の名称単著・
共著の別
発行または
発表の年月
発行所、発表雑誌
(及び巻・号数)、
発表・講演等のテーマ
及び内容等の名称
編者・著者名
(共著の場合のみ記入)
該当頁数
<著書>
『職務格差-女性の活躍推進を阻む要因はなにか』単著2015年勁草書房全390頁
『ジェンダーで学ぶ社会学[全訂新版][』(働く-労働におけるジェンダー格差 担当執筆)共著2015年世界思想社伊藤公雄、牟田和恵pp.91-107
『国際比較若者のキャリア 日本・韓国・イタリア・カナの雇用・ジェンダー・政策』(若者の仕事観とジェンダー意識 担当執筆)共著2015年新曜社岩上真珠編pp.71-89
『大学生のためのキャリアデザイン入門』共編著2014年有斐閣岩上真珠・大槻奈巳編全190頁
『同一価値労働同一賃金をめざす職務評価―完成ワーキングプアの解消』(ファクター精神的負担・身体的負担・感情的負担、4職種の詳細分析 図書館、簡単な統計分析 担当執筆)共著2013年旬報社遠藤公嗣編著pp.50-56,pp.86-90,pp.95-99
『揺らぐ男性のジェンダー意識』(雇用不安定化のなかの男性の稼ぎ手役割意識 担当執筆)共著2012年新曜社目黒依子・矢澤澄子・岡本英雄編pp.134-153
Transforming Japan(The nonprofit sector 担当執筆)共著2011年 NY. Feminist PressKumiko Fujimura-Fanselw, Edpp.302-313
『成長と冷戦への問い 高度成長の時代3』(扉を開いた女性たち-女性正規雇用者の軌跡 担当執筆)共著2011年大月書店 大門正克、大槻奈巳、岡田知弘、佐藤隆、進藤兵、高岡裕之、柳沢遊編pp.237-282
『復興と離陸 高度成長の時代1』『過熱と揺らぎ 高度成長の時代2』『成長と冷戦への問い 高度成長の時代3』 共編2011年大月書店大門正克、大槻奈巳、岡田知弘、佐藤隆、進藤兵、高岡裕之、柳沢遊編 全340頁
『同一価値労働同一賃金原則の実施システム―公正な賃金の実現に向けて―』(医療・介護4職種の職務の価値と賃金、施設介護職員とホームヘルパーの職務の比較と賃金 担当執筆)共著2010年有斐閣森ます美、浅倉むつ子編著pp.35-48,pp.59-78
『国際比較に見る世界の家族と子育て』(世界の親が子どもに期待すること、なぜ日本の親はよい成績を期待しないのか 担当執筆)共著2010年ミネルヴァ書房 牧野カツコ、渡辺秀樹、舩橋惠子、中野洋恵編pp.90-97,pp.98-107
<論文>
職務評価の実施と是正賃金‐図書館職員と自治体職員の事例から単著2016年『働く場のリアル』女性労働研究第61号、すいれん舎pp.64-89
キャリア形成と女性のエンパワーメント単著2016年独立行政法人国立女性教育会館『NWEC実践研究 女性人材育成』No6.pp.35-51
社会問題解決に大きく貢献する女性のNPO活動:高齢化への対応、起業支援など多彩な活動単著2014年一般財団法人地域活性化センター『月刊地域づくり』第300号pp.4-7
図書館職員の職務評価と是正賃金単著2013年『聖心女子大学論叢』第121巻pp.77-93
大学における男女共同参画の取組について単著2012年『聖心女子大学論叢』第118巻pp.122-138
NPO活動と女性のキャリア形成単著2011年公益財団法人家計経済研究所『季刊家計経済研究』No.89pp.44-52
いまどんな女性人材が求められているか:若年キャリア形成の視点から単著2011年独立行政法人国立女性教育会館『NWEC実践研究 女性人材育成』No1.pp.20-35
雇用不安定化におけるジェンダー格差:男性、女性それぞれの困難単著2010年労務理論学会『労務理論学会学会誌』第19号pp.43-58
介護職の職務評価と同一価値労働 同一賃金原則に基づく是正賃金について単著2010年社団法人東京自治研究センター『るびゅ・さあんとる』No.10pp.10-16
男性、子どもにとっての男女共同参画と社会教育単著2010年『社会教育』65(6)pp.12-17
リベラルアーツ教育と女子大学生のキャリア意識単著2009年『聖心女子大学論叢』第114巻pp.159-175
Japanese Perceptions of Trafficking in Persons: An Analysis of the ’Demand’ for Sexual Services and Policies for Dealing with Trafficking Survivors共著2009年Social Science Japan Journal 12(1)pp.45-70
人身取引被害者のための職業訓練・生活自立支援組織の機能と課題単著2009年『聖心女子大学論叢』第112巻pp.214-225
親は本当は子どもに何を期待しているのか:男らしく女らしくの期待から単著2008年独立行政法人国立女性教育会館『研究ジャーナル12号』pp.83-93
人身取引問題に対する日本人の意識共著2007年独立行政法人国立女性教育会館『アジア太平洋地域の人身取引問題と日本の貢献 -女性のエンパワーメントの視点から』pp.217-236
人身取引被害者に対する職業訓練・生活自立支援の課題単著2007年独立行政法人国立女性教育会館『アジア太平洋地域の人身取引問題と日本の貢献 ―女性のエンパワーメントの視点から』大槻奈巳、伊藤公雄、羽田野慶子pp.43-50
高校生支援の成果と課題:山形西高校・浦和第一女子高校を事例として共著2006年早稲田大学J-CAREER WASEDA PROJECT実行委員会『文部科学省委託事業2005(平成17)年度女性のキャリア形成支援第二次報告書:高校生・大学生・再就業支援に関する連携事業の中間報告』pp.47-69
事業評価における「見えにくい成果」の一考察単著2006年独立行政法人国立女性教育会館『生涯学習の活用と女性のキャリア形成に関する調査研究報告書』pp.231-240
女性のNPO活動と金銭的報酬:キャリア形成の視点から単著2006年日本労働社会学会『労働社会学研究』第7号pp.37-59
連携プログラム(福井)女性の生き方を考える:NPO活動を一例として共著2006年独立行政法人国立女性教育会館『生涯学習の活用と女性のキャリア形成に関する調査研究報告書』pp.16-57
女性のキャリア形成:NPO活動からみた職業的キャリア形成単著2005年独立行政法人国立女性教育会館『女性のキャリア形とNPO活動に関する調査研究報告書』pp.57-77
生涯学習と女性のエンパワーメント:日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4カ国比較調査から単著2005年独立行政法人国立女性教育会館『研究紀要』第9号pp.7-17
なにが成果をもたらしたのか~生涯学習をいかしたキャリア形成単著2004年独立行政法人国立女性教育会館『女性のキャリア形成に関する調査研究報告書』
女性のキャリア形成と生涯学習 ―なにが成果をもたらしたのか―単著2004年現代社会構想・分析研究所 桐書房 『現代社会の構想と分析』第2号pp.105-117
学習活動への支援と成果:アメリカと日本の比較から単著2004年独立行政法人国立女性教育会館『女性の生涯学習とエンパワーメント~日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4ヶ国比較調査から~』平成13年~平成16年度女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査研究報告書pp.393-408
日米の生涯学習機関の違いから見る生涯学習の特徴単著2004年独立行政法人国立女性教育会館『女性の生涯学習とエンパワーメント ~日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4ヶ国比較調査から~』平成13年~平成16年度 女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査研究報告書pp.378-392
生涯学習とエンパワーメント:4カ国の比較分析から単著2004年独立行政法人国立女性教育会館(共著)『女性の生涯学習とエンパワーメント ~日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4ヶ国比較調査から~』平成13年~平成16年度女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査研究報告書pp.32-47
女性のキャリア形成とNPO活動:中高年女性のエンパワーメントの視点から単著2003年独立行政法人国立女性教育会館『女性のNPO活動の現状と課題:キャリア支援から地域づくりへ』pp.32-46
<発表・講演等>
書評分科会『職務格差ー女性の活躍を阻む要因はなにか』2016年10月社会政策学会(同志社大学)
書評セッション『職務格差ー女性の活躍を阻む要因はなにか』単独2016年5月労務理論学会(松山大学)
初期キャリア形成のジェンダー格差:4か国比較から(報告)共同2015年9月国際ジェンダー学会(東京女子大学)
これからの働き方(シンポジウムの座長)共同2011年8月日本看護管理学会(京王プラザホテル)
若者の稼ぎ手役割意識の揺らぎ(報告)単独2010年9月日本社会学会(関西大学)
非常勤講師の現状~ワークショップ・労働現場としての大学パート1:不安定雇用を考える(報告)単独2010年9月国際ジェンダー学会(武蔵野大学)
介護職の職務評価:職務の価値と賃金~共通論題・ケア労働の諸相:ケアの危機の第2局面に際して(報告)単独2010年4月フェミニスト経済学会(大阪府立大学)
シンポジウム・介護労働の多面的理解(討論者)共同2009年11月日本労働社会学会(佛教大学)
雇用不安定化のなかで男性の稼ぎ手役割意識はかわるのか(報告)単独2009年10月日本社会学会(立教大学)
若年者の家族・キャリア形成に関する国際比較研究(ポスターセッション報告)単独2009年10月日本社会学会(立教大学)
国際比較調査によってわかること~ラウンドテーブル・国際比較調査をどう読み解くか:家庭教育6か国比較調査を行って(報告)単独2009年9月日本家族社会学会(奈良女子大学)
雇用不安定化におけるジェンダー格差:男性、女性それぞれの困難~共通論題・現代日本の働き方を問う:規制緩和下の労働と生活(報告)単独2009年7月労務理論学会(駒澤大学)
介護職における感情労働の評価に関する分析(報告)単独2009年5月社会政策学会(日本大学)
大学における男女共同参画の取組について(報告)単独2008年11月日本社会学会(東北大学)
Factors Affecting Japanese Fathers’ Participation in Child Rearing: Comparison with Korean and US fathers, Symposium: Japanese Families in Transition:Results of Six-Country Comparative Research(報告)共同2008年11月70th.Annual Conference, National Council on Family Relations, Little Rock AR, U.S.A.
親は子どもに本当は何を期待しているか~国際セッション・日本の子育ては何が問題なのか:『家庭教育に関する国際比較調査』(国立女性教育会館2005)のデータから」(報告)単独2007年9月日本家族社会学会(札幌学院大学)
International Comparative Study on Father’s Child Care(ポスターセッション報告)共同2007年11月69th Annual Conference, National Council on Family Relations, Pittsburgh PA, U.S.A.
人身取引問題に対する日本人の意識(報告)共同2007年5月社会政策学会(駒澤大学)
女性の生涯学習と女性のエンパワーメント(報告)単独2005年9月国際ジェンダー学会(武蔵工業大学)
Lifelong Learning and Women’s Empowerment: Results of Comparative Research on Four Countries,Japan,Korea, Norway, U.S.A.(報告)共同2005年7月9th World Conference on Women, Ewha Womans University,Korea
<書評>
川口章『日本のジェンダーを考える』単著2014年『日本労働研究雑誌』9月号No.650pp.104-105
浅海典子著『女性事務職のキャリア拡大と職場組織』日本経済評論社単著2007年『大原社会問題研究所雑誌』No.585pp.71-73
佐野陽子編著『女子労働の経済学』日本図書センター単著2006年『戦後女性労働基本文献集 解説・解題』pp.131-134
OECD著編高木郁郎監訳『国際比較:仕事と家庭生活の両立:日本・オーストリア・アイルランド』単著2006年『家族社会学研究』18(1)p.60
<その他>
中国電力男女差別賃金裁判鑑定意見書単著2013年2月広島高等裁判所へ提出pp.1-67

4. 学会等及び社会における主な活動
4-1 学会活動
年月日概要等
2016年10月~現在日本労働社会学会幹事
~現在日本社会学会会員
~現在日本労働社会学会会員
~現在日本家族社会学会会員
~現在社会政策学会会員
~現在国際ジェンダー学会会員
~現在フェミニスト経済学会会員
2007年9月~2016年3月日本家族社会学会専門委員
2011年9月~2014年9月日本家族社会学会 研究活動委員
2008年5月~2010年5月社会政策学会 ジェンダー部会世話人
2007年4月~2008年3月日本労働社会学会学会賞選考委員
2002年10月~2006年10月日本労働社会学会幹事
4-2 社会における主な活動(地域・産学連携・公的機関への協力)
年月日概要等
2015年8月~現在文部科学省 女性の学びの促進に関する有識者会議委員
2014年1月~現在神奈川県プロポーザル審査委員
2012年10月~現在一般社団法人 社会的包摂サポートセンター データ分析小委員会 委員長
2016年10月~現在港区男女平等参画推進会議 会長
2009年3月~現在厚生労働省 技術審査委員(ポジティブ・アクション促進のための総合的情報提供事業等)
2012年4月~2016年9月港区男女平等参画推進会議 委員
2009年9月~2011年9月女性労働問題研究会 運営委員長
2007年9月~2009年3月女性労働問題研究会 常任運営委員
2007年4月~2009年3月文部科学省 専修学校を活用した再チャレンジ支援推進事学部会(女性の再チャレンジ支援プログラム」)委員
2005年4月~2009年3月独立行政法人国立女性教育会館 客員研究員
2007年2月~2008年6月日本学術会議 学術調査員




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