聖心女子大学

教育研究業績書

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■教育学科 教授 澤野 由紀子(サワノ ユキコ)
専門分野および専門テーマ  比較教育学
生涯学習政策の国際比較研究
取得学位 修士(教育学)
学位取得大学 東京大学大学院教育学研究科
最終学歴 東京大学大学院教育学研究科博士課程中退(単位取得)
 

1. 教育活動
1-1 担当授業科目
年度事項
2015西洋社会思想,西洋教育運動史,生涯学習概論,比較教育学 A,比較教育学 B,教育学演習3 A,教育学演習2-(1) D,自主プロジェクト研究(Myプロジェクト),教育学演習1-(1) A,教育学演習1-(1) D,教育学演習1-(2) A,(大学院)国際教育研究特論2,(大学院)国際教育研究演習,(大学院)人間科学特別演習 H,(大学院)国際教育特殊研究2,(大学院)国際教育研究特殊演習
2016西洋教育運動史,西洋社会思想,生涯学習概論,比較教育学特講,教育学演習1-(1),教育学演習1-(2),教育学演習2-(2),教育学演習3,国際教育研究特論2,国際教育研究演習2,人間科学特別演習,国際教育特殊研究2,国際教育研究特殊演習2,教育学演習1-(1),Myプロジェクト
2017人間科学特別演習 H,国際教育研究演習2,国際教育研究特論2,教育学演習1-(2) A,教育学演習1-(1) D,教育学演習1-(1) A,Myプロジェクト,Myプロジェクト,Myプロジェクト,教育学演習2-(2) A,教育学演習3 A,比較教育学,生涯学習概論,西洋社会思想,国際教育研究特殊演習2,国際教育特殊研究2,教育学入門
1-2 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
項目年月日概要等
リフレクション・ペーパーの導入と活用2005年度~現在100人を超える講義において毎回学生にリフレクションと質問を書いてもらい、双方向の対話が可能となるよう、工夫を行っている。質の高い質問・コメントをまとめてプリントにして各学生に配布し、多様な学生の見解から互いに学び合う機会とすることもある。
フィールド調査の画像と動画の活用2005年度~現在国内外の教育現場における訪問調査の際に教員自らが収録・収集した写真やビデオ映像等を授業において適宜活用し、フィールド調査の手法や、学生が普段目にすることのできない教育現場の実際の雰囲気を伝えることに役立てている。
参加型学習の機会の充実2005年度~現在演習だけでなく、講義形式の授業においても、学生の主体的参加を促すために、学生による調査にもとづくプレゼンテーションや、ワークショップ方式によるアイスブレーキング、グループ・ディスカッションと発表を適宜導入している。
授業評価の実施とフィードバック2005年度~現在学生による前述のリフレクション・ペーパーは教員の授業評価の資料として最も役立っている。大学の所定の様式による授業評価は毎年度2科目について行い、授業改善に役立てている。
「自主研究プロジェクト」2006年度~現在教育学専攻3年次を対象とする科目として、学生が自ら課題を設定して教育・生涯学習関係のボランティア活動もしくは研究開発プロジェクトに取り組み、その中間報告と最終成果報告(ポスターセッション)ならびにレポートの作成を行う「自主研究プロジェクト」を平成18年度より導入し、その内容・方法の企画と学生の指導にあたっている。
フィールドワークの技法の学習と実践2007年度~現在卒業論文の作成にあたり、インタビューなどの質的調査を取り入れる学生が増えていることから、演習においては現地調査の手法について文献等で学んだ上、調査のデザイン、調査対象の選定、実際のインタビュー調査などを学生に体験させ、報告書の書き方についても指導を行っている。
インターネット上の掲示板の活用2015年度~現在学生からの授業時のコメントや予習テキストに関する質問や感想をパソコン以外にスマートフォンやスマートパッドからも書き込み可能なインターネット上の掲示板に書き込ませ、それを授業時にプロジェクターで投影しながら回答している。書き込むぺージについては毎回2次元バーコードとURLを示している。
海外スタディーツアーの企画・実施2016年度~現在比較教育学の講義や教育学演習と関連させて、北欧(スウェーデンおよびフィンランド)のインクルーシブ教育に関する視察研修を行った。
1-3 その他教育活動上の特記事項
項目年月日概要等
坂野慎二、藤田晃之編『海外の教育改革』2015年3月放送大学大学院ラジオ放送用の教材。第7章「北欧の教育改革(1)ー個性重視による学力保障」(115-119頁)、第8章「北欧の教育改革(2)ー自立を促す教育」(129-144頁)ならびに第14章「生涯学習社会における学習ー人生を切り拓く多様な学び」(246-260頁)の執筆を担当。
二宮晧編『新版・世界の学校−教育制度から日常の学校風景まで−』学事出版2014年1月大学の比較教育学関係の授業用の教科書。第6章「大国ロシアの発展を支える学校−ロシア」(66〜77頁)の執筆を担当。
社会教育通信教育協会編『生涯学習支援実践講座生涯学習コーディネータ新支援技法研修 第㈿単元学習相談と「他者と自己」テキスト』2014年1月生涯学習コーディネータ犬種用のテキスト、第6章−4「EUの生涯学習指導者養成」(159-168頁)の執筆を担当。
社会通信教育協会編『生涯学習支援実践講座生涯学習コーディネーター研修第Y単元 事業の設計とマネジメントにおけるコーディネート テキスト』2009年8月生涯学習コーディネータ研修用のテキスト、第6章−3「ユネスコ、OECDの生涯学習論」(133-141頁)の執筆を担当。
山本恒夫他編『生涯学習論』文憲堂2007年3月大学の生涯学習関係の授業ならびに社会教育主事講習用の教科書。第1章第3節「生涯学習から生涯教育へ−ユネスコを中心に」(14〜21頁)の執筆を担当。
伊藤俊夫編『生涯学習概論』文憲堂2006年1月大学の生涯学習関係の授業ならびに社会教育主事講習用のハンドブック。第3章「諸外国の生涯学習・社会教育」(45〜50頁)の執筆を担当。
二宮晧編『世界の学校−教育制度から日常の学校風景まで−』学事出版2006年1月大学の比較教育学関係の授業用の教科書。第5章「多様化と格差拡大が進む学校−ロシア」(66〜77頁)の執筆を担当。

2. 大学及び学校法人における役職の経歴

3. 研究活動
著書・論文等の名称単著・
共著の別
発行または
発表の年月
発行所、発表雑誌
(及び巻・号数)、
発表・講演等のテーマ
及び内容等の名称
編者・著者名
(共著の場合のみ記入)
該当頁数
<著書>
『グローバル時代の市民形成』(岩波講座:教育 変革への展望 第7巻)共著2016年岩波書店北村友人、恒吉僚子 他241-276頁
『ラトヴィアを知るための47章』共著2016年明石書店志摩園子 他207-214頁
”Handbuch informelles Lernen”共著2016年Beltz VerlagMarius Harring, Matthias D. Witte, Timo Burger, et.al.249-259頁
『(抄訳) PISAを照らす北欧のオーロラ : 語解力を中心に(PISA2009年調査)』共著2015年国立教育政策研究所渡邊あや,本所恵,林寛平全216頁
『海外の教育改革』共著2015年放送大学教育振興会坂野慎二、藤田晃之、杉本_、植田みどり115-144頁,246-260頁
”The role of higher education in promoting lifelong learning”共著2015年Hamburg: UILYang, Jin, Chripa Schneller, Stephen Roche, et.al.105-128頁
”Popular Education, Power and Democracy: Swedish Experiences and Contributions”共著2013年National Institute of Adult Continuing EducationJim Crowther, Ann-Marie Laginder,Henrik Nordvall et.al.全304頁
『統合ヨーロッパの市民性教育』共著2013年名古屋大学出版会近藤孝弘他全266頁
『比較教育学事典』共著2012年東信堂日本比較教育学会編55頁,65頁,145頁,214頁,237-238頁,240頁,336-337頁,359頁,402頁
”Second international handbook of lifelong learning”共著2012年Springer NetherlandsDavid Aspin, Judith Chapman, et.al.665-678頁
『中央アジアの教育とグローバリズム』共著2012年東信堂嶺井明子, 川野辺敏編200-213頁
『柴田義松教育著作集 5 授業の基礎理論』編著2010年学文社柴田義松、鶴田清司全246頁
『こんなに違う!世界の国語教科書』共著2010年メディアファクトリー二宮皓, 新井浅浩, 藤井穂高, 長島啓記, 渡邊あや, 金龍哲, 宮塚寿美子, 宮塚利雄, 平田利文, 澤村信英95-110頁
『教育学キーワード【第3版】』共著2010年有斐閣小澤周三編、浅沼茂、一見真理子、今井重孝、江原裕美、小澤滋子、川下新次郎、杉村美紀、西井麻美、藤井佐知子88-92頁,103頁,122頁,123頁
『ノンフォーマル教育 : 柔軟な学校教育または参加型教育』共訳書2009年国立教育政策研究所アラン・ロジャーズ 著,大橋知穂, 笹井宏益, 澤野由紀子, 千葉みずき, 鶴見陽子, 丸山英樹 訳全188頁
『揺れる世界の学力マップ』共編著2009年明石書店佐藤学、北村友人他全333頁
”New Society Models for a New Millennium: The Learning Society in Europe and Beyond”共著2007年2月PETER LANGMichael Kuhn edit.471-488頁
『キャリア教育への招待』共著2007年3月東洋館出版国立教育政策研究所(編)217-225頁
『教育改革の国際比較』共著2007年9月ミネルヴァ書房大桃敏行他(編)56-74頁
『諸外国の教員給与に関する調査研究報告書』共著2007年国立教育政策研究所諸外国教員給与研究会全268頁
『公民館コミュニティ施設ハンドブック』共著2006年3月エイデル出版日本公民館学会(編)414-418頁
”Promoting Lifelong Learning for Older Workers: An international overview”共著2006年11月CEDEFOP/European Union Tarja Tikkanen & Barry Nyham90-106頁
『比較教育学 ?伝統・挑戦・新しいパラダイムを求めて』共訳書2005年12月東信堂マーク・ブレイ(編)、馬越徹、大塚豊(監訳)142-196頁
『生涯学習政策評価の理論的・実証的研究(2002〜2004年度科学研究費補助金基盤研究(C)(2)最終成果報告書)』単著2005年3月国立教育政策研究所全71頁
『メディア・リテラシーへの招待 ?生涯学習社会を生きる力』共著2004年2月東洋館出版国立教育政策研究所(編)119-129頁
『生涯学習をとりまく社会環境』共著2003年4月学文社鈴木眞理、小川誠子(編)27-39頁
<論文>
世界の生涯学習都市のネットワークに日本の地方自治体も参画を単著2017年4月『社会教育』850号日本青年館6-10頁
世界の生涯学習都市(12)イギリス・スウォンジー単著2017年3月『社会教育』849号日本青年館54-57頁
世界の生涯学習都市(11)韓国・南楊州単著2017年2月『社会教育』848号日本青年館54-57頁
世界の生涯学習都市(10)フィリピン・バランガ単著2017年1月『社会教育』847号日本青年館54-57頁
世界の生涯学習都市(9)パラグアイ・イビクイ単著2016年12月『社会教育』846号日本青年館54-57頁
世界の生涯学習都市(8)メキシコ・メキシコシティー単著2016年11月『社会教育』845号日本青年館58-61頁
世界の生涯学習都市(7)ヨルダン・アンマン単著2016年10月『社会教育』844号日本青年館82-85頁
世界の生涯学習都市(6)アイルランド、コーク単著2016年9月『社会教育』843号日本青年館52-55頁
世界の生涯学習都市(5)フィンランド、エスポー単著2016年8月『社会教育』842号日本青年館62-64頁
世界の生涯学習都市(4)エチオピア、バハル・ダール単著2016年7月『社会教育』841号日本青年館52-54頁
世界の生涯学習都市(3)中国・北京市単著2016年6月『社会教育』840号日本青年館48-50頁
世界の生涯学習都市(2)ブラジル・ソロカバ市単著2016年5月『社会教育』839号日本青年館88-90頁
世界の生涯学習都市(1)オーストラリア・メルトン市単著2016年4月『社会教育』838号日本青年館46-48頁
UNESCOの「Global Network of Learning Cities」 これからの世界の生涯学習の動向単著2016年1月『社会教育』835号日本青年館6-12頁
戦争の記憶を伝える : ロシアの学校教育の現場から単著2015年12月『ユーラシア研究』 53群像社15-20頁
諸外国における地域の再生と生涯学習ー欧州から世界に広がる学びのまちづくりー単著2015年11月『日本生涯教育学会年報』36日本生涯教育学会89-107頁
北欧諸国はPISAをどう分析しているか共著2015年3月『(抄訳) PISAを照らす北欧のオーロラ : 語解力を中心に(PISA2009年調査)』本所, 恵,林, 寛平3-17頁
書評 関啓子著『コーカサスと中央アジアの人間形成:発達文化の比較教育研究』単著2014年6月『ユーラシア研究』 50東洋出版74-75頁
ロシアの中学校教科書に見る日露戦争[資料と解説]共著2013年11月『ユーラシア研究』 49東洋出版50-54頁
世界の教育事情 才能教育先進国の取り組み(21)ロシア編(下)幅広い「才能」開花への道単著2013年6月『週刊教育資料』 (1257)教育公論社22-23頁
世界の教育事情 才能教育先進国の取り組み(20)ロシア編(上)大統領が主導する才能教育政策単著2013年6月『週刊教育資料』 (1255)教育公論社22-23頁
文献紹介 David N. Aspin, Judith Chapman, Karen Evans & Richard Bagnall ”Second International Handbook of Lifelong Learning”単著2013年1月『比較教育学研究』46日本比較教育学会234頁
スウェーデンにおける子ども・青少年行政の統合単著2012年7月『日本教育政策学会年報』 19日本教育政策学会8-22頁
ロシアの生涯学習政策 : 労働市場における専門家の競争力向上へ向けて単著2012年4月『ロシア・ユーラシアの経済と社会』ユーラシア研究所30-39頁
書評 太田美幸著『生涯学習社会のポリティクス : スウェーデン成人教育の歴史と構造』単著2012年1月『比較教育学研究』44日本比較教育学会227-229頁
スウェーデンにおける地域を基盤とする生涯学習振興に関する研究 : 地域のニーズに即応する「学習センター」の実践単著2012年11月『日本生涯教育学会論集』33日本生涯教育学会53-62頁
世界の動き PISA平均点向上、課題は高等教育--EU新興国ラトビアの教育改革単著2010年6月『内外教育』 (6002)時事通信社12-14頁
諸外国における21世紀の生涯学習と成人教育--その理念と実践の展開単著2010年5月『社会教育』全日本社会教育連合会26-32頁
EUの生涯学習政策とガイドライン単著2010年10月『日本生涯教育学会年報』 31日本生涯教育学会167-186頁
文献紹介 佐藤学・澤野由紀子・北村友人編著『揺れる世界の学力マップ』単著2010年1月『比較教育学研究』40日本比較教育学会213頁
CIS諸国の教育協力ネットワーク再構築単著2009年11月『ユーラシア研究』 41東洋出版22-27頁
日本における生涯学習国際比較研究--30年の変遷と課題単著2009年11月『日本生涯教育学会年報』30日本生涯教育学会37-49頁
スウェーデンの私立学校制度と行政の支援単著2008年3月「公設民営」型学校国際比較研究会編『「公設民営」型学校に関する国際比較研究』、国立教育政策研究所26-49頁
スウェーデン共著2008年3月大阪大学編『諸外国における義務教育費保障制度の比較研究』林寛平101-119頁
諸外国の国語教科書の分析-ロシア単著2008年3月教科書研究センター編『初等中等教育の国語科の教科書及び補助教材の内容構成に関する総合的、比較教育的研究』 50-73頁
生涯学習プログラムがスタート ?社会をまとめる重要な素材に・EU単著2007年9月『内外教育』(5749) 2-4頁
スウェーデンの生涯学習政策と成人教育の変化単著2007年3月佐藤一子編『成人継続教育におけるキャリア形成と地域的支援システムの構築に関する総合的研究』(平成17・18年度科学研究費補助金基盤研究(B)研究成果報告書)、東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース223-232頁
スウェーデン単著2007年3月諸外国教員給与研究会編『諸外国の教員給与に関する調査研究報告書』(平成18年度文部科学省委託調査研究)、国立教育政策研究所99-124頁
スウェーデンの学校教育と児童生徒の資質・能力単著2007年3月国立教育政策研究所編『これからの学校教育に求められる児童生徒の資質・能力に関する研究』(最終成果報告書)、国立教育政策研究所139-145頁
ロシア連邦における学校教育の「脱国家化」と「民営化」の行方単著2007年3月宮腰英一編『公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究』(平成16〜18年度科学研究費補助金基盤研究(A)最終成果報告書)、東北大学大学院教育学研究科95-109頁
文献紹介:Michael Kuhn (ed.) New Society for a New Millennium: The Learning Society in Europe and Beyond単著2007年9月日本学習社会学会編『日本学習社会学年報』第3号108頁
「北欧の学力政策−平等(equity)と質(quality)の保障を目指して−」(日本教育学会第64回大会報告、特別研究、教育改革の国際比較)単著2006年3月日本教育学会編『教育学研究』第73巻41-45頁
グローバルな視点から生涯学習政策を振り返る単著2006年10月日本生涯教育学会編『日本生涯教育学会年報』第27号53-61頁
ロシアの教育政策研究動向単著2005年6月日本教育政策学会編『教育政策と政策評価を問う』(日本教育政策学会年報第12号)八月書店186-193頁
Learning Opportunities Encouraging Women¥’s Social Participation - From a Comparison of Norway and Japan単著2004年6月National Women¥’s Education Centre (NWEC) Women¥’s Lifelong Learning and Enpowerment - Results of Comparative Research on Four Countries261-272頁
女性の社会進出を支える学習機会:ノルウェーと日本の比較から単著2004年6月独立行政法人国立女性教育会館『女性の生涯学習とエンパワーメント〜日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4ヶ国比較調査から〜(平成13年度〜平成16年度女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査研究報告書)』299-310頁
An Outline of Lifelong Learning in Norway単著2004年6月National Women¥’s Education Centre (NWEC) Women’s Lifelong Learning and Enpowerment - Results of Comparative Research on Four Countries212-223頁
ノルウェーの生涯学習の概要単著2004年6月独立行政法人国立女性教育会館『女性の生涯学習とエンパワーメント〜日本・韓国・ノルウェー・アメリカの4ヶ国比較調査から〜(平成13年度〜平成16年度女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査研究報告書)』251-266頁
生涯学習社会における地域子育て支援システム 〜行政の支援のあり方〜単著2003年6月地方自治研究機構『地域政策研究』44-54頁
諸外国におけるニュー・パブリック・マネジメント(NPM)と生涯学習単著2003年11月日本生涯教育学会編『生涯学習と公共性』日本生涯教育学会年報第24号71-89頁
<発表・講演等>
ロシアの教育改革と教師教育単独2016年11月12日日英教育研究会(明治学院大学)
ラウンドテーブル「国境を超える公設学校運営ビジネス-自律的公設学校の国際比較を通して見える公教育制度の諸相」共同2016年8月23日日本教育学会第75回大会(北海道大学)
課題研究II「グローバル化社会における教育を考える-才能教育の視点から]共同2016年6月26日日本比較教育学会第52回大会(大阪大学)
ロシアにおける教育改革に対応した教師教育の諸課題共同2016年6月26日日本比較教育学会第52回大会(大阪大学)
ASEM生涯学習政策フォーラム報告単独2015年4月17日文部科学省生涯学習政策局
Sustainable Development of Lifelong Learning Municipalities in Japan単独2015年3月The 2nd Expert Meeting for preparing the 2nd International Conference on Learning Cities (Hangzhou, China)
高等教育機関における社会人の学び直し促進・支援ー日・英・仏・スウェーデンの比較研究共同2015年6月14日日本比較教育学会第51回大会(宇都宮大学)
戦争の記憶を伝えるーロシアの学校教育の現場から単独2015年5月30日第27回ユーラシア総合シンポジウム 戦争の記憶と現在ーロシアからの視点(聖心女子大学)
スウェーデンにおける生涯学習と市民教育の展開単独2015年4月27日JISS第173回スウェーデン研究講座(スウェーデン大使館)
世界の生涯学習とあすなろ大学単独2014年9月神奈川県座間市あすなろ大学生涯学習講座
欧州における北欧型生涯学習モデルの位置づけと周辺諸国への波及単独2014年7月日本比較教育学会第50回大会(名古屋大学)
ロシア連邦における生涯学習政策の形成と実践の展開単独2014年7月日本教育政策学会第21回大会(東京大学)
Политика и практика обучения на протяжении всей жизни в Япони単独2014年4月15th Adult Learning Week in Russia, St. Petersburg
The Influence of the Scandinavian Model of Popular Education and Lifelong Learning in Japan単独2013年12月9日Research Seminar of Institute of International Education (IIE)), Stockholm University, Sweden
The Influence of the Scandinavian Model of Popular Education and Lifelong Learning in Japan単独2013年11月5日An annual researh conference of MIMER: Network for Research on Popular Education, Uppsala University, Sweden
Super-Aging Society and Lifelong Learning of the Older Citizens in Japan: A Case Study of ” Asunaro University”単独2013年10月25日4th ESREA ELOA Conference, Mykolas Romeris University, Villinius, Lithuania
The Influence of the Scandinavian Model of Popular Education and Lifelong Learning in Japan単独2013年6月11日ENCELL Open Lecture, Jonkoping University, Sweden
スウェーデンにおける地域を基盤とする生涯学習振興に関する研究ー地域のニーズに即応する「学習センター」の実践ー単独2011年11月5日日本生涯教育学会第32回大会
スウェーデンにおける子ども・青少年行政の統合ー恊働のストラテジーとその実践単独2011年10月29日第5回白梅子ども学講座 世界の子ども政策から学ぶ(白梅大学)
Lifelong Learning Policy and Practice in Japan単独2011年8月10日UNESCO Research Project on Lifelong Learning and Employability Workshop at UNESCO Bangkok Office, Thaniland
スウェーデンにおける子ども・青少年行政の統合に関する研究単独2011年7月3日日本教育政策学会第18回沖縄大会(琉球大学)
EU諸国における生涯学習戦略 ?北欧・バルト諸国を中心に?単独2011年6月25日日本比較教育学会第47回大会(早稲田大学)
スウェーデンにおける地域を基盤とする生涯学習振興に関する研究:学習センター(larcentra)の機能と構造 単独2010年11月27日日本生涯教育学会第31回大会(国立教育政策研究所社会教育実践研究センター)
学力”世界1”の国ロシアと旧ソ連地域に広がる共通教育空間単独2010年1月1日ユーラシア研究所 ユーラシアセミナー(立正大学)
スウェーデンにおける生涯学習推進とその効果に関する研究単独2010年6月29日日本比較教育学会第46回大会(神戸大学)
Local Policy of Lifelong Learning in Japan: A Case of Kanagawa Prefecture単独2008年9月15日Seminar on Lifelong Learning in Sweden and Japan, ENCELL Jonkoping University, Sweden
Comparative Studies on the Wider Benefits of Lifelong Learnig in Japan and Sweden単独2008年9月12日Europen Congress of Educational Research (ECER) 2008, Gothenburg University, Sweden
「地域社会の絆をはぐくむ:学習共同体の拠点としての「公民館」への期待」単独2008年1月30日静岡大学生涯学習教育研究センター・静岡県公民館連絡協議会による生涯学習指導者研究会における講演
Influence of Nordic Model in Lifelong Learning in Japan 単独2007年3月Nordic Educational Research Association 35th Congress at Turku University
「EUの生涯学習政策」単独2007年6月日本比較教育学会第43回大会(於:筑波大学)ラウンドテーブル「EUの教育政策−グローバリゼーションへの抵抗か、追従か、それとも先導?」
「欧州との比較で考える生涯学習政策と生涯学習関連法制のあり方」単独2007年11月日本生涯教育学会第28回大会(於:国立教育政策研究所社会教育実践研究センター)生涯学習政策フォーラム
Lifelong Learning Policy単独2007年9月13th World Congress of Comparative Education Societies at University of Sarajevo
Adoption of a ¥’Nordic Model¥’ Strategy for Education in Japan -Changing Approach to Comparative Education Policy Research in the 2000¥’s単独2006年3月 Comparative and International Education Society 50th Annual Conference at Univ. of Hawaii, Honolulu, U.S.A.
「ロシア連邦における教育の「脱国家化」と「民営化」の行方」単独2006年8月日本教育学会第65回大会(於:東北大学)ラウンドテーブル「教育の公私協働とネットワーク化の国際比較」
「北欧の学力政策:平等(equality)と質(quality)の保障を目指して」(特別課題研究2 教育改革の国際比較 ?学力政策)単独2005年8月 日本教育学会第64回大会課題研究(於:東京学芸大学)
「北欧における教育改革の動向」単独2005年11月<指定討論者> 北ヨーロッパ学会第3回大会(於:玉川大学)
「生涯学習政策立案過程に関する国際比較研究−ヨーロッパとアジア−」単独2004年6月日本比較教育学会第40回大会(於:名古屋大学)2020
Structural Reform and Lifelong Learning in Japan単独2004年7月 2004 APEC Symposium: Best Practices for A Lifelong Learning Society, at Taipei
Comparative Study on Lifelong Learninig Policy Development単独2004年10月 12th World Congress of Comparative Education at Havana, Cuba
Decentralization and community participation単独2003年6月International Policy Seminar on Making Lifelong Leanring a Reality, KRIVET, Korea

4. 学会等及び社会における主な活動
4-1 学会活動
年月日概要等
2017年所属学会:日本教育学会、日本比較教育学会、日本生涯教育学会、日本教育政策学会、日本学習社会学会、日本社会教育学会、日本教育行政学会、アジア比較教育学会、北ヨーロッパ学会
2016年日本生涯教育学会長(代表理事)(現在に至る)
2016年日本学習社会学会国際交流委員会委員(現在に至る)
2014年日本教育政策学会編集委員(2017年まで)
2014年日本比較教育学会研究委員(2017年まで)
2014年日本生涯教育学会副会長(2016年まで)
2012年日本比較教育学会理事(現在に至る)
2007年日本比較教育学会年報編集委員(2009年まで)
2006年日本生涯教育学会研究委員(現在に至る)
2005年日本比較教育学会研究国際交流委員会委員(2007年まで)
2005年日本学習社会学会年報編集委員(2007年まで)
2000年日本生涯教育学会理事(現在に至る)
2000年日本生涯教育学会年報編集委員(現在に至る)
2000年日本生涯教育学会理事(現在に至る)
2000年日本生涯教育学会年報編集委員(現在に至る)
4-2 社会における主な活動(地域・産学連携・公的機関への協力)
年月日概要等
2016年品川区立豊葉の杜学園校区教育協働委員会委員長(現在に至る)
2015年目黒区教科用図書調査研究委員会委員
2015年横浜市歴史博物館等指定管理者選定評価委員(2016年まで)
2013年品川区立小中一貫校豊葉の杜学園外部評価委員長(2016年まで)
2012年文部科学省国立大学等のキャンパス整備の在り方に関する検討会委員(2013年まで)
2012年馬の博物館評議員(現在に至る)
2011年横浜市文化財施設選定評価委員(2013年まで)
2011年目黒区社会教育委員(2013年まで)
2010年文部科学省生涯学習政策局外国調査アドバイザー(現在に至る)
2010年目黒区立鷹番小学校学校運営協議会委員(2012年まで)
2009年調布市総合計画策定委員(現在に至る)
2009年調布市教育委員会事業点検・評価委員(2010年まで)
2008年2月総務省統計委員会専門委員(2009年3月まで)
2006年神奈川県私立学校審議会委員(2009年まで)
2006年11月東京都豊島区青少年問題審議会委員(2009年まで)
2006年7月東京都豊島区行政評価委員(2006年9月まで)
2005年国立女性教育会館外部評価委員(2011年まで)
2005年11月東京都目黒区新たな児童の放課後対策を考える懇話会委員(2006年8月まで)
2003年4月東京都品川区立大間窪小学校外部評価委員長(2013年3月まで)
2002年神奈川県生涯学習審議会委員・社会教育委員 (2012年まで)




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